EBITDAの徹底改善コンサルティングで企業価値を向上!収益改善から出口戦略までワンストップ支援 EBITDAの徹底改善コンサルティングで企業価値を向上!収益改善から出口戦略までワンストップ支援

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喜望大地 石井 博の
EBITDA(減価償却前営業利益)
徹底改善による
企業価値向上コンサルティング

EBITDAを劇的に改善する
最短・最速の方法とは

売上を上げる
もちろん、売上をどんどん上げて収益改善を行うことができればそれに越したことはありませんが、「売上を上げる=今はないものに期待する」ということです。安定性・確実性に欠ける施策です。
値上げする
(売上総利益を増加
させる)
競合との競争や、納入企業との契約内容等、納入単価を上げるというのは簡単にはいきません。
一般管理費を
削減する
長引く不況の中、多くの企業において一般管理費の削減は既に限界近くまで取り組みされています。
原価を削減する
これまでの支援実績から、多くの企業は「原価管理」部分に多くの贅肉を抱えています。材料費、外注費、労務費、経費を抜本的に見直し、コントロールすることで、貴社の企業価値を劇的に高める突破口が見つかります。

部品別・案件別に原価を管理することで
あらゆる業種・業態の
利益改善をすることができます

売上を伸ばすことが難しくても、管理会計(EBITDA管理)を導入して利益を上げ、企業価値を高めることができます。

改善事例

管理会計(EBITDA管理)を導入し、
企業価値が向上した事例

事例 | 介護福祉業

売上高 3億円 ⇒ 3億円

EBITDA ▲1,200万円 ⇒ 3,000万円

対応策

  • 管理会計(EBITDA管理)導入
  • セグメント別損益の明確化
  • セグメント別の予算実績管理の徹底

事例 | 金属加工業

売上高 4億円 ⇒ 6億円

EBITDA ▲4,700万円 ⇒ 6,000万円

対応策

  • 管理会計(EBITDA管理)導入
  • 予算実績管理の徹底
  • 部品別不良率管理

事例 | 金属加工業

売上高 6億円 ⇒ 6億円

EBITDA ▲3,500万円 ⇒ 2,600万円

対応策

  • 管理会計(EBITDA管理)導入
  • 予算実績管理の徹底
  • 部品別不良率管理

事例 | ビルメンテナンス業

売上高 5億円 ⇒ 4億円

EBITDA ▲500万円 ⇒ 4,000万円

対応策

  • 管理会計(EBITDA管理)導入
  • 物件別損益の明確化
  • マネジメント層、現場管理者への教育・指導

EBITDA(減価償却前営業利益)
徹底改善は、
あらゆる業種・業態に
効果があります!

結果が出る経営改善

理論管理手法

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企業価値が高まることで、
さまざまな出口戦略を描くこともできるようになります

後継者への事業承継やM&Aを用いた
事業・会社譲渡による事業承継まで
出口戦略を見据えたご支援が可能です

EBITDA管理による企業価値向上を実現しても、中小企業の6割強で後継者が不在という現実があります。
経営者には「事業の継続」「従業員の雇用維持」「取引先との関係維持」という企業経営者としての使命があり、
また経営者である社長の生涯資産の確保も考えなければなりません。

M&Aは後継者不在の企業の事業承継の手段として現在注目されています。
EBITDA管理による企業価値向上を実現した後なら、売り手に有利な条件で実現することも可能になります。

管理会計(EBITDA管理)を
導入することで、
貴社の企業価値が劇的に変わる
可能性があります

改善事例

管理会計(EBITDA管理)を導入した
企業様のM&A成功事例

EBITDA(減価償却前営業利益)
徹底改善は、
あらゆる業種・業態に
効果があります!

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Profile

昭和41年12月生まれ、東京都出身。
明治大学卒業後、日商岩井株式会社に入社。国内鉄鋼部門に配属、新規得意先開拓に貢献。
その後、家業である年商55億円の金属プレス加工および金型製作メーカーに転職、実父の急死にともない代表取締役に就任。
就任半年後に過剰債務により資金繰りに窮し、民事再生法(負債総額35億円)を申請。株主責任、経営責任をとり代表取締役および取締役を辞任するも、「ご迷惑をお掛けした方々に対してお仕事でお返ししたい」という思いが強く、財務企画部長として在籍。
事業再生に注力し、申請1年後には民事再生法を終結。再び取締役へ就任し、民事再生法を申請した3年後には、自己資本比率50.0%弱の企業に再生させる。
株主意向により代表取締役の就任依頼があったが、元外資系コンサルティングファームを経て喜望大地に入社、コンサルティングに従事。

Consulting

「利益の源泉は現場である!」のモットーで社長だけでなく、現場の方たちとも強いきずなと信頼で結ばれ、丁寧な対応と指導には定評がある。
事業の再生に、財務諸表の改善・改革に関してアドバイスするだけのコンサルタントではなく、現場にまで立ち入り、親身になって会社の建て直しにコミットする「三現主義」を徹底する。「三現主義」とは机上の空論ではなく実際に「現場」で「現物」を観察し「現実」を認識した上で、問題解決を図る考え方である。
管理の徹底、作業の可視化等の変革コンサルティングによって一気に業績が改善するなど、現場から一丸となって改善・改革し事業を抜本的に立て直し、再生させることを信条とする。

Message

「意志・意欲の強さ」
やると決めたら必ずやる!どんな困難にも揺るがない、強い意志が再生を成功させられる経営者の共通点である。

株式会社喜望大地

社名
株式会社喜望大地
Good Hope Mother Earth Inc.
代表電話
0120-59-8686
(経営改善へのゴングはハローハロー)
代表Eメール
info@gmmi.jp
大阪本社
〒530-0012
大阪市北区芝田2丁目8番7号
八木ビル3F
TEL : 06-6372-1313
FAX : 06-6372-2777
東京本部
〒108-0074
東京都港区高輪3-25-22
高輪カネオビル8F
TEL : 03-3473-8880
FAX : 03-3473-8881
代表者
代表取締役 
喜多洲山(きたしゅうざん)
愛称:洲山
事業内容
経営コンサルタント / 事業再生コンサルタント / M&Aコンサル / 事業承継コンサル / 経営受託
資本金
8,888万円

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